日本財団 図書館


いる。すなわち、今回調査の最終アクセス機関の分担率をみると、鉄道が半分程度にのぼったのに対し、貸切を含むバスの分担率は、前回調査で3分の1程度であったものが、今回調査では、その半分以下にとどまっている。

 

【成果物】
報告書:
?@「全国幹線旅客純流動調査報告書」
(資料番号0801024)
?A「全国幹線旅客純流動調査統計編」
(資料番号0801025)

 

目次:
[報告書]
第1編 第2回全国幹線旅客純流動調査の目的・意義
第2編 第2回全国幹線旅客純流動データ・純流動表の整備と全国幹線旅客流動の特性分析
巻末資料 対象バス路線、フェリー・旅客船航路

 

[統計編・幹線旅客純流動表]
1. 交通機関別・都道府県相互間(年間)
2. 代表交通機関別・都道府県相互間(年間)
3. 旅行目的別・都道府県相互間(秋期1日)

 

【担当者名:山根章彦】

 

【本調査は、日本財団の補助金を受けて実施したものである】

 

 

 

前ページ   目次へ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION